「売上は伸びているのに、利益が残らない」。その原因は、たいてい粗利率にあります。売上の大きさよりも、その売上がどれだけの利益を生んでいるか。会社の収益力の土台を映すのが、この粗利率です。
粗利(売上総利益)とは
粗利とは、売上高から売上原価を引いた「売上総利益」のことです。商品を100万円で売り、その仕入や製造に60万円かかったなら、粗利は40万円。粗利率は、売上に対する粗利の割合なので、この例では40%です。商品やサービスそのものが生む、いちばん基礎的な利益を表します。
粗利率が、会社の体力を決める
なぜ粗利率が重要なのか。それは、粗利こそが、人件費・家賃・広告費といったあらゆる経費を払う原資だからです。粗利率が低い会社は、売上を積み上げても、そのほとんどが原価と経費に消え、手元に利益が残りません。逆に粗利率が高ければ、同じ売上でも利益が厚く残り、投資や賃上げの余力が生まれます。粗利率は、会社の体力そのものです。
「売上を追う」より「粗利を追う」
粗利率の低い商品をいくら売っても、忙しくなるばかりで会社は強くなりません。大切なのは、売上の絶対額ではなく、粗利がいくら残るかで仕事を見る視点です。値引きして数を売るより、粗利の厚い商品に力を注ぐ方が、会社は楽になります。
売上は、規模を表すだけ。会社を強くするのは、粗利率だ。
上げ方1:値決め(価格)を見直す
粗利率を上げる一つ目の道は、価格です。適正な値上げ、値引きの抑制、粗利の厚い商品への構成のシフト。「なんとなくこの値段」で売っている商品ほど、見直しの余地があります。ただし価格は、事業計画と市場を踏まえた合理的な判断として行うものです。
上げ方2:原価構造を見直す
もう一つの道は、原価です。仕入条件の交渉、発注の見直し、製造工程の無駄の削減、歩留まりの改善。原価を1%下げられれば、その分がまるごと粗利になります。まずは商品ごとに原価を正しく把握することが出発点です。どんぶり勘定では、どこを削るべきかも見えません。
粗利率を式で押さえる
前半の考え方を、式の形で整理しておきます。
粗利率 = 売上総利益 ÷ 売上高
原価率 = 売上原価 ÷ 売上高 = 1 − 粗利率
ここで押さえたいのは、全社の粗利率は、商品ごとの粗利率を売上構成比で加重平均した結果だということです。つまり、一つひとつの商品の粗利率が変わらなくても、売れる組み合わせが変われば、全社の粗利率は動きます。
だから「今期は粗利率が下がった」というとき、原因は2通りに分かれます。
- 単価または原価の悪化:個々の商品の粗利率そのものが落ちた
- 構成(ミックス)の変化:粗利の薄い商品の売上構成比が上がった
前者なら値決めと仕入の話、後者なら売る商品の選び方の話で、打ち手はまったく別です。全社の粗利率だけを眺めていると、この切り分けができません。
粗利と限界利益は、別物として扱う
実務でよく混ざるのが、粗利と限界利益です。定義から違います。
限界利益 = 売上高 − 変動費
売上原価と変動費は、同じではありません。売上原価には、製造現場の人件費や設備の減価償却費のように、売上が増減してもすぐには変わらない費用が含まれていることがあるからです。逆に、販売手数料や配送費のように、変動費でありながら販管費に入っている費用もあります。
使い分けの目安はこうです。
- 値決め・商品構成・仕入交渉を考えるとき → 粗利率
- 損益分岐点・追加受注の可否・増産判断を考えるとき → 限界利益
損益分岐点の計算式(固定費 ÷ 限界利益率)に、粗利率をそのまま代入してしまう誤りは、実際によく起こります。2つの数字は別々に持っておくのが安全です。
値決めが粗利に効く倍率を、数字で見る
粗利率の薄さがどれほど効くのか、計算してみます(説明用の例です)。販売価格1,000円、売上原価700円の商品を考えます。粗利は300円、粗利率は30パーセントです。
粗利の総額を維持するのに要る数量 = 300 ÷ 200 = 1.5倍
数量が 300 ÷ 350 ≒ 0.86倍(約14パーセント減)でも、粗利の総額は変わらない
1割の値引きを数量で取り返すには、1.5倍売る必要があります。一方、5パーセントの値上げは、数量が14パーセント減っても粗利は減りません。値決めは、数量の努力よりはるかに大きなレバーです。なお、この倍率は元の粗利率が薄いほど跳ね上がります。
商品別に見える化する手順
- 商品・サービス別に、売上高と売上原価を並べる(原価が拾えないものは、まず拾える単位まで束ねる)
- 粗利額と粗利率の両方を計算する(率が高くても額が小さい商品はある)
- 粗利額の大きい順に並べ替え、どこで稼いでいるかを確認する
- 粗利率の低い商品について、値上げ・原価改善・取扱いの見直しのどれで対応するかを決める
見るときのチェックリスト
- 粗利率だけでなく、粗利額と回転(売れる速さ)を掛け合わせて見ているか
- 値引き・リベート・返品を売上から控除し、実際の粗利で見ているか
- 運賃・販売手数料など、原価に近い性質の費用が販管費に紛れていないか
- 粗利の内訳を、月次で継続して同じ集計方法で追えているか(集計方法を変えると比較できなくなります)
まとめ
会社の収益力は、売上の大きさではなく、粗利率に表れます。粗利は経費を賄う原資であり、粗利率は会社の体力そのもの。値決めと原価の両面から粗利率を高めることが、利益の残る会社への近道です。まずは、自社の粗利率を商品別に見える化するところから始めましょう。
よくある質問
自社の粗利率を、商品別に一緒に見える化しませんか。
どこで利益が薄いのか、数字で明らかにできます。
初回相談は無料です。現状をお聞かせください。
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